夏時間で日本との時差はいつ変わる？ 2026年の米国・欧州の切り替え日

ニューヨークと日本の時差は、冬は14時間、夏は13時間です。日本には夏時間がないので、変わるのは常に相手の地域のほうですが、いつ変わるかは地域によって決まりが違います。しかも米国と欧州では切り替える日がずれているため、年に2回、日本との時差が普段と違う期間が生まれます。この記事では、2026年の切り替え日を日本時間で一覧にし、その根拠を米国の法律とEUの指令、公的機関の資料でたどります。

日本には夏時間がない

日本の標準時は、明治19年勅令第51号により、東経135度の子午線の時と定められています（明治21年1月1日から）。経度15度で1時間なので、協定世界時（UTC）より9時間進んだ時刻で、季節によって変わることはありません。

日本でも夏時刻（夏時間）が使われたことがあります。国立天文台は、使われたのは昭和23年（1948年）から昭和26年（1951年）の間だけとしており、昭和27年（1952年）の法律第84号で廃止されました。

米国の夏時間のルール

米国の連邦法（合衆国法典第15編第260a条）は、3月の第2日曜日の午前2時から11月の第1日曜日の午前2時まで、各時間帯の標準時を1時間進めると定めています。現在の日程は2005年のエネルギー政策法で決まり、2007年から適用されています（NIST）。

切り替えの瞬間は現地時間の午前2時です。3月は午前2時が午前3時に進むので、その日は午前2時台が存在しません。11月は午前2時が午前1時に戻るので、午前1時台が2回あります。

夏時間を実施しない地域もあります。同じ条文は、州の全域が1つの時間帯に入る州は、法律で夏時間を実施しないことにできると定めています（複数の時間帯にまたがる州は、州全体か、ある時間帯の部分を除外できます）。NISTによると、実際に実施していないのは、ハワイ、アリゾナ州（ナバホ居留地を除く）、アメリカ領サモア、グアム、プエルトリコ、米領ヴァージン諸島です。そのため、ハワイと日本の時差は一年中19時間、アリゾナ州（フェニックスなど）との時差は一年中16時間です（時差はタイムゾーンデータで確認した値です）。

州が独自の日程を決めることはできません。同じ条文の(b)は、州や自治体の法律が別の切り替え日を定めていても、この条文が優先すると定めています。

EUの夏時間のルール

EUの指令2000/84/ECは、夏時間の期間を「時計を60分進める期間」と定義し（第1条）、その開始を3月の最終日曜日、終了を10月の最終日曜日の、いずれもグリニッジ標準時の午前1時と定めています（第2条・第3条）。

切り替えの時刻が、現地時間ではなく共通の一瞬（UTC 1:00）で決まっているのが、米国との違いです。米国は各時間帯の現地の午前2時に、東から順に切り替わっていきます。EU加盟国は同じ瞬間にいっせいに切り替わり、たとえば中欧（フランスやドイツなど）では、3月は現地の午前2時が午前3時に、10月は午前3時が午前2時になります（規則から導いた値です）。

英国はEUの加盟国ではなく、この指令の対象ではありません。ただし、タイムゾーンデータでは、2015年から2045年までロンドンの切り替えの瞬間はEUと同じでした（このサイトのテストで確認しています）。英国の根拠となる法律そのものはこの記事では確認していないので、正確な扱いは公式の情報でご確認ください。

2026年の切り替えを日本時間で見ると

次の表は、規則を適用して求めた2026年の切り替えの瞬間を、日本時間に直したものです。米国は地域ごとに現地の午前2時に切り替わるので、日本時間では東から西へ順に1時間ずつ遅くなります。ヨーロッパはどちらの日も日本時間の午前10時に切り替わります。

日本との時差の一覧（2026年）

日本との時差（その地域が日本より何時間遅いか）は、期間によって次のように変わります。切り替えの当日は、途中で時差が変わります（その時刻は上の表のとおりです）。

色をつけた行が、米国と欧州で切り替え日がずれている期間です。ホノルルは夏時間がないので、一年中同じ時差です。

米国と欧州で切り替え日がずれる期間

米国は3月の第2日曜日、EUは3月の最終日曜日に夏時間へ切り替えるので、春は米国のほうが先です。2026年は3月8日と3月29日で、21日間のずれがあります。秋は、EUが10月の最終日曜日、米国が11月の第1日曜日に戻すので、2026年は10月25日と11月1日で、7日間のずれです。

この日付の関係は、規則から決まります。2000年から2100年まで計算すると（このサイトのテストで確認）、秋のずれは必ず7日間で、春のずれは14日間か21日間のどちらかでした。

このずれの期間は、日本との時差だけでなく、米国と欧州の間の時差も普段と1時間違います。たとえば、ニューヨークとロンドンの時差は普段は5時間ですが、2026年の3月8日から3月28日の間は4時間です。日本・米国・欧州をまたぐ会議の時刻を決めるときは、この期間の日程は特に、日付ごとに時差を確かめてください。

切り替えの日の時刻に注意

切り替えの当日は、時計が進む日には存在しない時刻があり、戻る日には同じ時刻が2回あります。たとえばニューヨークでは、2026年3月8日の午前2時30分は存在せず、11月1日の午前1時30分は2回あります。このサイトの時差計算や何時間後・何時間前の計算では、そうした日時を入力すると注意書きが表示されます。

制度は変わる？（2026年9月21日時点）

米国：下院は2026年7月14日、夏時間を通年にする法案H.R.139（Sunshine Protection Act of 2025）を308対117で可決しました（記名投票238号）。翌15日に上院へ送られ、商業・科学・運輸委員会に付託されています。米国議会の法案状況データ（2026年9月8日更新）には、その後の上院の動きは記録されていません。上院での可決を含め、法律として成立するまでは、上で説明した現行の規則（3月第2日曜日から11月第1日曜日まで）が有効です。

下院を通過した条文は、夏時間の規定（第260a条）を廃止し、各標準時を1時間進める内容です。夏時間を実施していない州には、従来の標準時のままにするか、新しい標準時にするかを選べる余地が残されています。条文には、施行日についての定めはありません。もしこの条文のまま成立すると、現在の夏時間の時刻が一年中続くことになり、たとえばニューヨークと日本の時差は一年中13時間になります（条文から導いた値です）。成立するかどうか、いつ成立するかは分からないため、この記事の一覧は現行の規則で作っています。

EU：欧州委員会は2018年9月に、年2回の時刻の切り替えをやめる指令案を出しました。欧州議会は2019年3月26日に、賛成410、反対192、棄権51で第一読会の立場を採択しましたが、加盟国の代表で構成するEU理事会の立場がまとまらず、欧州議会の立法進捗の資料は、この案を「ブロック中（理事会）」としています（2026年8月1日更新）。2025年10月には、欧州委員会がさらに詳しい調査を行うことを決めています。このため、現在も指令2000/84/ECの規則（3月と10月の最終日曜日）が有効です。

この節は、法案の審議や決定によって変わる可能性があります。表の日付は、2026年9月21日時点の制度で作っており、制度が変わったときは、この記事を更新します。

この記事の日付と時刻について

この記事の日付・時刻は、条文の規則をプログラムで計算した値です。2015年から2045年までの米国5地域・欧州5地域の切り替えの瞬間を、タイムゾーンデータ（IANA Time Zone Database）と突き合わせて、すべて一致することを確認しています。制度の変更や、この記事に載せていない国・地域（オーストラリア、ニュージーランドなど）については、公式の情報をご確認ください。